最近、マスコミでエネルギー関連の報道が多くなっています。消費者のみなさまに、「エネルギー報道」をよりご理解していただくため、用語をわかりやすく説明しました。ぜひ、ご活用下さい。
なお、かなり専門的な用語解説を「組合員のページ」でも紹介していますので、そちらもご覧下さい。
下のメニューから用語を選択すると、解説文が右の画面に表示されます。
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◆ Organization of the Petroleum Exporting Countriesの略称です。石油輸出国による生産・価格カルテル｡1960年9月にイラン、イラク、サウジアラビア、クウェート、ベネズエラの5ヵ国により結成されました｡その後、カタール、インドネシア、リビア、アラブ首長国連邦（UAE）、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル、ガボンが加入しました｡結成当時、世界の原油はセブン・シスターズと呼ばれたメジャー [ 別掲参照(3) ] が支配していましたが、第三世界の資源ナショナリズムを先導する形でOPEC各国は国内の原油資源を支配下に収めていきました｡二度にわたる石油危機でその地位を確固たるものにして、一時は「世界最強のカルテル」と呼ばれたこともありました。原油価格の高騰によって非OPECの生産量が拡大していったことで、OPECの世界原油生産シェアは73年の56%から85年には28%にまで低下していき、さらに石油先物市場の拡大で市場支配力を弱めることとなりました｡93年にエクアドルが、96年にガボンが脱退、2007年1月にアンゴラが加入し現在は12ヵ国で構成されています｡事務局はオーストリアのウィーンに常置されています｡
◆ ガソリンや軽油、灯油など各石油製品の原料となるもので、油田から産出されたままの状態のものを｢原油｣と言います。化学的には多数の似通った分子式をもつ炭化水素を主成分にした液体で、この原油を加熱炉で熱し、常圧蒸留装置で精製してガソリン、灯油、軽油、重油、潤滑油などの各種石油製品を生産します。これらの石油製品は原油を分離して作るので連産品とよばれます。原油にはその性状の違いにより軽質・重質なものがあり、産出国によってそれぞれマーバン、アラビアン・ライト、スマトラ・ライト、大慶などの種類があります。世界の原油生産量は年々増加傾向にあり、2005年には約7千200万バレル／日が生産され、世界最大の産油国であるサウジアラビアなど原油輸出国を中心に構成されているOPEC [ 別掲参照(１) ]では、2千930万バレル／日と世界全体の約40％が生産されています。 なお、2005年末の世界の原油確認埋蔵量は約1兆2,930億バレル、可採年数は49年で確認埋蔵量の約70％（9,020億バレル）をOPEC諸国が占めています。
◆ 石油会社の中で、探鉱･開発･生産の上流部門から精製･輸送･販売の下流部門まで、一貫操業を世界的な規模で展開する会社の略称です｡特に規模が大きいエクソン、モービル、テキサコ、ソーカル、ガルフの米国系5社に、英蘭系のロイヤル･ダッチ･シェルと英国系のブリティッシュ･ペトロリアムの7社メジャーは総称して「セブン・シスターズ」と呼ばれていました｡フランス石油（現トタールフィナ・エルフ）を加えて「8大メジャーズ」と呼ばれることもありました。産油国に巨大な利権を持って世界石油市場を支配しましたが、石油危機以降はOPEC [ 別掲参照(1) ] の躍進で地位が低下しました｡1984年にガルフがシェブロン（旧ソーカル）に吸収された後、しばらくして98年のBP（旧ブリティッシュ･ペトロリアム）による米国アモコの吸収で「BPアモコ」が誕生､これを契機に、メジャー各社は大合併時代を迎えました｡99年にはエクソンとモービルによる「エクソンモービル」、2000年にはＢＰアモコが米国アルコを合併して「ＢＰ＝ビーピー」が、2001年にはシェブロンがテキサコを買収して「シェブロンテキサコ」が、さらにフランスとベルギーの３社の合併で「トタールフィナ・エルフ」が相次いで誕生しました。この４社と「ロイヤル･ダッチ･シェル」の5社が現在メジャーと呼ばれているもので、この中でもずば抜けて企業規模の大きな「エクソンモービル」、「ロイヤル・ダッチ・シェル」、「ＢＰ」は「スーパーメジャーズ」という呼称で呼ばれることがあります｡
◆ 国際的な原油・石油製品の取引に用いられる体積単位です｡「樽」の英名「Barrel」から出たもので､米国の呼名が世界の標準となったと言われていますが､来歴ははっきりとしていません｡1バレルは158.9873リットルで、通常は159リットル換算されます｡原油や石油製品のほとんどすべての国際取引は「バレル」「ドル」建で決済されますので､価格面で為替レートの影響が強く反映されます｡原油が1バレル50ドル、為替が1ドル120円の前提では､1バレル1ドルの変動で「リットル約0.76円」、為替レートの１円の変動で「リットル約0.32円」の影響を受けることになります｡
◆ 中小企業団体等の組織に関する法律に基づいて組織されているもので､各都道府県に一事業種に一つだけ認められています｡石油商業組合は全国47都道府県に所在しています。
◆ 中小企業等協同組合法に基づいて組織されているもので､石油関係では全国には都道府県単位で設置されているほか､より小さな単位で地域ごとに設置されているケースもあります｡
◆ 1948年に｢日本石油協会｣として発足､49年に全国石油協会に改称して現在に至ります｡石油販売業界の健全な発展と消費者利益の保護を目的に公益事業を実施する経済産業省所管の社団法人として位置付けられています｡品確法に基づく指定分析機関としてガソリン､灯油､軽油の品質確保のためなどの品質管理事業を行っているほか､利子補給やリース助成などの構造改善事業､土壌汚染未然防止対策事業などの給油所経営支援事業を行っています｡
◆ 国内で事業活動を展開する石油精製･元売 [ 別掲参照(19) ]18社（会友：キグナス石油）が加盟する石油メーカーの業界団体です｡
◆ 1981年に二度にわたる石油危機の経験に基づき､｢正確かつ公正な石油およびLPガスに関する情報を平素から一般消費者に提供し､石油に対する認識を高め､石油製品の流通適正化に質する｣ことを目的に､日本エネルギー経済研究所 [ 別掲参照-組合員(28) ]の付置機関として設置されました｡石油関係調査ではガソリンハイオク・レギュラー･灯油･軽油の都道府県および経済産業局別の市況調査を月次と週次で、都道府県別の卸価格情報を月次で発表しています｡また、2004年8月から石油価格、同内製品在庫などの情報を集約した「ウィークリー・オイル・マーケット・レビュー」を公表しています。
◆ 常温常圧の状態で蒸発しやすく「揮発油」とも言います｡もともと無色透明の液体ですが､危険性が非常に高い性状を持っているために「オレンジ色」に着色されて、容易に灯油との見分けができるようにされています｡その99%以上はガソリン車用に消費されていますが､小型の航空機用や溶剤用､ドライクリーニング用、塗料用にも使われています｡公道を走行するガソリン車の燃料としてのガソリンには､ガソリン税 [ 別掲参照-組合員(32) ] が課税されています｡高出力エンジン用にオクタン価の高いハイオクガソリン [ 別掲参照(26) ] があり、通常のレギュラーガソリンと区別されて販売されています｡
◆ 無色透明の液体で、主に暖房用に使用されます｡石油ストーブや石油ファンヒーター用に使用されることが多いため､国内の家庭暖房用の灯油は、「白灯油」に区分されて、硫黄分が80ppm以下で、匂いが少なく優れた燃焼性を示す世界でも最高の品質で提供されています｡一般家庭向けの白灯油は「民灯」とも呼ばれることがあります｡精製度の低い「茶灯油」もあります。こちらは産業用の溶剤や発動機の燃料として使われます｡軽油とも性状が近いために、脱税を防止する観点から識別材「クマリン」が添加されています｡経済性が極めて高いために、KHP [ 別掲参照(34) ] の燃料としても利用の拡大が期待されています｡
◆ その95%がディーゼルエンジンの燃料として消費されます｡ディーゼルエンジンは高出力で熱効率が良く、荷重の重いバスやトラックに向いており､またガソリンよりも軽油の税金が安いことで、自家用車でも搭載車両が増える傾向があります｡ディーゼルエンジンへの灯油やA重油の脱税目的の使用を防ぐために、両油種には「クマリン」が添加されています。凍結温度の違いによって5種類に分類されており､北日本や高地などには「寒冷地仕様」の軽油が出荷されるなど､地域と季節に適合した製品が供給されています｡また環境規制に対応するために、低硫黄化が1992年に5000ppmから2000ppmへ、97年に500ppmへ、2004年に50ppmへ、さらに2005年から10ppmの低硫黄化を実現しました。
◆ 重油の中でも軽油に近い性状で､硫黄分の低いLSA（硫黄分0.5%以下）と、硫黄分の高いHSA（硫黄分2.0%以下）の2種類に大別されます｡農耕機や漁業用の中小型船舶の燃料として使用されるほか､工場やビル、ビニールハウスのボイラー･暖房などにも使用されます｡
◆ 船舶などの大型のディーゼルエンジン用、火力発電や大型タービン船のボイラー用、製鋼所の加熱炉用の燃料などに使用されます｡
◆ ジェットエンジンを搭載した航空機用の燃料です｡通常はガソリンと灯油の中間の性状を有しますが､航空機の種別で灯油性状に近い「民間機向け」と、ガソリン性状に近い「軍用機向け」の2種類に大別されます｡国内線の航空機には航空機燃料税が課税されていますが、国際線向けは無税となっています｡
◆ 原油から得られる最も軽質の液体で､粗製ガソリンと呼ばれることもあります｡オクタン価 [ 別掲参照(26) ] を向上させるガソリン基材の原料となるほか､その98%以上は石油化学の原料となります｡プラスチック製品､化学繊維製品などに姿を変えて、みなさんの身近にも、数多くのナフサ製品があります｡
◆ 上記で紹介しました(10)～(16)までの製品のほかに､潤滑油、B重油、ワックス､アスファルト、LPGなどがあります。潤滑油は自動車用の「モーターオイル」 [ 別掲参照(24) ] が一般的ですが､工業用を中心に種類･用途は1千種以上にもおよびます。B重油はかつて、船舶のディーゼルエンジン用などに使用されていましたが､用途によってA重油とC重油に需要が移ったため､ほとんど生産されなくなっています｡ワックスは蝋（ロウ）分のことで、石油系はパラフィンワックスと総称されます｡アスファルトは道路の舗装用に使用されるほか､接着･粘結･防水用にも供されます｡LPGは液化石油ガスの略称で､用途はプロパンガスとして家庭でもお馴染みの熱源などです。ブタンガスとも呼ばれ､タクシーの燃料としても利用されています｡また、石油製品の中でガソリン、灯油、軽油は透明色で、総称して「白油」「白物」と呼ばれることがあります｡これに対して重油類は「黒油」「黒物」と呼ばれます｡原油の精製工程で中間に位置付けられる関係で､灯油､軽油､A重油を総称して「中間3品」「中間留分」と言います｡
◆ 主に自動車用や家庭用にガソリン､軽油､灯油の燃料用の石油製品を販売するほか､オイル [ 別掲参照(24) ] ・タイヤ交換や点検整備 [ 別掲参照(28）、（29)] ､洗車 [ 別掲参照(27) ] などの、お客様の快適なカーライフを支える拠点として、全国に約4万8,000カ所あります。山間部や離島部を含めた全国各地に所在している立地特性があり､地域に欠かせないエネルギー供給拠点としての機能のほかに、犯罪行為から弱者を保護するなどの社会貢献活動を通して、地域社会の公的機能を高める自発的な取り組みが多く見られています｡「給油所」と呼ばれることもありますが､こちらは消防法で規定する「給油取扱所」の略称です｡SSという呼称は､単なる燃料供給拠点ではなく、クルマ社会、地域社会で皆様に愛され、親しんでいただける「サービス･ステーション｣をめざすガソリンスタンドの新しい呼称です｡
◆ 第二次大戦後に国内での石油精製 [ 別掲参照(20) ] が再開された際に､精製設備ないしは輸入基地を持ち､製品の配給能力を有すると認められた事業者は「登録元売業者」に指定されました｡現在では､石油製品の一次卸事業者を指す総称となっていますが､一般的には元売会社は原油探鉱開発､タンカー会社､精製会社、物流会社を資本支配下においており､メーカー機能までをも総称して「元売」ということが多いようです。新日本石油､出光興産､コスモ石油､昭和シェル石油、ジャパンエナジー（JOMO）､エクソンモービル､東燃ゼネラル石油､九州石油、太陽石油､三井石油があります。昭和シェル石油、エクソンモービル､東燃ゼネラル石油を、いずれもメジャー [ 別掲参照(3) ] との資本関係から「外資系元売」と呼びます｡このほかを「民族系元売」と言います。最近では大手元売間での業務提携が相次いでおり、新日本石油とコスモ石油、昭和シェル石油とジャパンエナジー、米国エクソンモービル系のエクソンモービル・東燃ゼネラル石油、出光興産の「元売4極体制」の時代を迎えています。
◆ 原油は重金属を含む多くの不純物が混ざっており､そのまま燃料として使用される用途先は、火力発電向けなどのごく一部です｡前記の(10)から(16)までの石油製品を製造する工程を精製と言い､蒸留、分解、改質などの工程に大別されます｡これらの工程を行う製造所を「製油所」と言います｡
◆ 国内には原油ばかりではなく石油製品も輸入されています｡石油化学向けのナフサが大部分ですが､1996年から一定の要件を満たす場合は、ガソリン､灯油､軽油の輸入が解禁されています｡それまでは「緊急時の製品の安定供給」を果たすために、国内製油所での製品化を基本とした「消費地精製主義」が採られていました｡
◆ 海外からの原油の輸入や石油製品の供給が途絶えた場合の備えとして行われています｡国家備蓄と民間備蓄から成っており､国家備蓄は約90日分､民間備蓄は約80日あります。民間備蓄の義務は67日分となっています。国家備蓄基地は苫小牧東部（北海道）、むつ小川原（青森）、久慈（岩手）、秋田、福井、菊間（愛媛）、白島（福岡）、上五島（長崎）、志布志（鹿児島）、串木野（同）の10ヵ所があり、各所に150万キロリットル～640万キロリットルの原油が備蓄されています｡
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| ＜ ガ ソ リ ン ス タ ン ド 関 係 用 語 ＞ |
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◆「揮発油等の品質の確保等に関する法律」の略称。1977年5月に制定された揮発油販売業法（揮販法）を、1996年4月に改正したものです。1996年3月に特石法が廃止されたことによる石油製品の輸入自由化を背景として、多様な品質の石油製品の流通が始まったことから、適正な品質の石油製品を安定的に供給し､消費者の利益を保護するために採られた措置です。一定の品質規格に適合しないガソリン、灯油、軽油の販売禁止をうたっています。
こうした品質の確保と消費者保護のために、品質確保法は従来から石油販売業者に義務付けていた「揮発油（＝ガソリン）の分析義務」に加えて「強制規格」「ＳＱマーク」の両制度を導入しました。この内の揮発油の分析義務は揮販法当時と同じように、全国すべての給油所が原則として10日に１回のガソリン品質分析を行うように義務付けていますが、精製元売などから供給されるガソリンが、品質の変更なしに消費者へ販売されることが確実な場合に限るなどの必要な条件を満たせば、年に１回の分析をするだけで良いという軽減認定制度を踏襲しています。
一方、新しく加わった強制規格は、品質分析の結果が必ず適合していなければならない規格のことで、ガソリンでは８項目、灯油と軽油では３項目ずつが定められており、強制規格に適合しない製品を売った者は処罰の対象になります。またＳＱマークは強制規格にいくつかの規格を加えた標準規格を定め、品質分析の結果が全ての標準規格に適合していれば給油所の店頭に掲げることができるマークのことで、品質的に安心して買える目安と言えます。消費者に馴染みのあるＪＩＳ規格に準じたもので、ガソリンは14項目、灯油は8項目、軽油は6項目です。この強制規格とＳＱマークの的確な運用を図るため、全国石油協会は国の委託事業として、年に１回以上の割合で、すべての給油所から試買したハイオクとレギュラーの両ガソリン、灯油、軽油の4油種についての分析検査を行っています。
なお、２００３年５月には、それまでに高濃度アルコール含有燃料による車両火災事故が頻発したことを受け、法改正を実施し、高濃度アルコール含有燃料をはじめとする“ガソリンとその他の物”との混合燃料についても、同法の安全･品質規制の対象とする改正法が２００３年８月２８日から施行され、高濃度アルコール含有燃料の販売が禁止されました。
◆ ガソリンスタンドで販売されている潤滑油の総称で､エンジン関係はモーターオイル､自動変速機関係にはATF、操舵系のステアリングオイルなどがあります。モーターオイルには、ガソリン車用とディーゼル車用、2サイクル車用と4サイクル車用に大別されるうえに､最適なモーターオイルは、そのエンジン性能によって細かく分かれています。時代のニーズに合わせて2004年からは世界初・最高峰の環境規格オイル「ＳM級」が発売されました。最適なエンジン性能を長く発揮するために、あなたのクルマにピッタリのモーターオイルがありますので､ガソリンスタンドにご相談ください｡モーターオイルを清浄する機能を持つオイルフィルターの交換についても、最適な交換時期がありますので､ご用命ください｡
◆ 快適な走行のために必要な燃料、オイル以外の石油化学系の販売製品です｡ワックス類や燃料系統の水抜き剤・清浄剤､視界を確保する油膜取りなどが代表的な製品です｡
◆ ガソリンにはレギュラー（並揮）と、オクタン価の高いハイオク（高揮）の二種類のガソリンがあります。オクタン価とは走行中のノッキング現象を起こしにくくする（アンチノック性）ことを示す指数で、数値が大きいほど、アンチノック性が高くなります｡レギュラーは89.0以上､ハイオクは96.0以上のオクタン価規格となっています｡通常､ガソリンスタンドで販売されるハイオクガソリンのオクタン価は100です。市販車の中にはハイオクガソリンを標準燃料に指定しているクルマがありますので､ご注意ください｡またハイオクガソリンにはエンジン清浄剤などの添加量などに工夫を加え､「プレミアムガソリン」と呼ぶところもあります｡オクタン価を向上させるためにかつては鉛やＭＴＢＥ（メチル・ターシャリー・ブチル・エーテル）を使っていたところもありましたが、世界に先駆けて無鉛化を実現し、2001年9月からはＭＴＢＥも使用しなくなりました。
◆ 快適なカーライフを過ごすためには洗車は欠かせません｡ガソリンスタンドの洗車には大別して、機械洗車と手洗い洗車の二種類があります｡最近は機械洗車でも「不織布」などを用いたソフトで確実な洗車ができるところが増えるなど、ガソリンスタンドの洗車は年々､進歩しています｡クルマにはワックス類や油膜など、頑固な汚れが付着しやすく､これを洗浄するためには、一般的により強力な洗浄成分の洗剤が必要になります。家庭での洗車の排水は環境汚染をも引き起こしかねません｡油水分離漕を備えているガソリンスタンドでの洗車は､環境にも優しい洗車といえます。
◆ 一般的なガソリンスタンドでは車検を行うことができませんでしたが､この制度を利用して認証工場となることで、ガソリンスタンドで車検業務を直接行うところが増えてきております｡この目印は整備室の目立つところにありますから､見かけましたら車検の見積もりなどをお気軽にご相談ください｡
◆ 低公害自動車のための燃料の供給拠点で「ECO」が目印です｡4タイプあり、「ECO」マークの下にイエローは「電気」､グリーンは「天然ガス」、レッドは「メタノール」、スカイブルーは「LPガス」を現します｡2006年4月末現在で全国に347ヵ所が稼働しています｡
◆ クルマへの給油をドライバー自身で行うガソリンスタンドです｡ガソリンスタンドの販売する石油製品は危険物であり､中でもガソリンは爆発的に燃焼するために､その取扱を誤ると､大事故につながる危険性があります｡特に国内では密集地にガソリンスタンドがある場合や､木造家屋が周辺に多いなどの特殊な立地環境にあったためにセルフは認められていませんでした。1998年4月から､迅速な消化設備や監視機能を装備するなどしたうえで、国内でも認められるようになりました｡セルフ利用に際しては監視者などの指示に従って給油してください｡火気厳禁で取り扱うこととともに､一般的に､レギュラーガソリンは｢赤｣､ハイオクガソリンは｢黄色｣､軽油は｢緑色｣､灯油は｢青色｣にノズルなどが色分けされていますから､誤給油にもご注意ください｡2006年9月末現在、全国で約5,000ヵ所が稼働しています｡
◆ 災害時での緊急車両への燃料供給を確保するための機能を持ったガソリンスタンドです｡太陽光やコージェネレーション [ 別掲参照(35) ] などによる自家発電装置を備え､給水設備を持つ災害時に強い自立型の給油所です。ライフラインが寸断されて救済活動機能までが低下した1995年の阪神淡路大震災の教訓を生かすために､国の支援･助成を得て設置が進んでいます｡2006年11月末現在、全国で75ヵ所が稼働しております｡
◆ ガソリンスタンドで販売するガソリン､灯油､軽油は、国内での製造に際しては厳しい品質基準を満たしたうえで､みなさんに販売されております｡これらの石油製品は1996年からは輸入が自由化され､多様な品質の製品が流通することが予想されたために､運転時の快適性に関する品質事項、暖房設備などの耐久性に関する品質事項など「標準規格」に適合する製品を販売している製品であることを示すために、「SQマーク」の制度が設けられました｡違反に対する罰則がありますから､このマークのあるガソリンスタンドは安心の目安になります｡
◆ 元売 [ 別掲参照(19) ] などの一次卸事業者が特約店などの二次卸事業者に販売する卸価格のことです。二次卸事業者が販売店などに販売する卸価格をサブ仕切価格ということもあります。
◆ 冷暖房機器はヒートポンプで冷媒などの熱交換を行うことで機能を発揮しております｡熱源としては電気が一般的でEHPといいます。ガスを熱源に用いた場合はGHPといいます。KHPは灯油（英語でケロシン）を熱源として用いたもので､電気やガスと比較して2～5倍の経済性を発揮すると言われています｡燃費の点では断然KHPが優れているわけです｡工場や集合住宅などの大量のエネルギーが必要な冷暖房機器はもちろん､家庭用にも取り扱いが簡単な機器がありますから､お近くの石油販売店や住宅設備機器販売店にご相談ください｡
◆ 発電を行うとともに､廃熱を利用して給湯や冷暖房を行うエネルギーの供給システムです｡TES（トータル・エネルギー・システム）と呼ばれることもあります｡大規模な工場やビル群などでの利用が一般的でしたが､ホテルや病院、小規模事業所など、より小さな規模の施設での普及が進んできています｡電気､ガスのコージェネレーションに比較して、石油系のコージェネレーションはランニングコストの点で圧倒的に勝っています｡
◆ 水素を酸素と反応させて電気を得る仕組みで､この反応で排出されるのは水のみ、という究極的なクリーンエネルギーの仕組みです｡ただし、自然界では水素がそのまま存在していませんので、水素を多量に含む石油系の「炭化水素油」や「天然ガス」、「メタノール」を改質して取り出す方法が有力視されています｡分散型のエネルギー供給源として大規模施設から家庭まで、広く普及することが予想されています｡クルマ関係での利用では､小型化とコストダウンが普及の鍵を握るとされています｡
◆ 石油製品は製油所 [ 別掲参照(20) ] で製造され、ここの出荷設備から直接、タンクローリー [ 別掲参照(38) ] に積み込まれてガソリンスタンドなどへ卸されるルートと、製品タンカーや貨車などで搬送されて二次基地の製品タンクを経由して、ガソリンスタンドなどへローリー出荷・輸送されるルートがあります｡この二次基地を「油槽所」といいます。輸入した石油製品も一旦､油槽所へ陸揚げされます｡
◆ 液体・気体製品を陸送する自動車の総称で､石油製品を陸送する自動車は「タンクローリー」と呼ばれることが多いようです｡大型はトレーラータイプがあり､最大積載量は3万リットルです。タンクの上部にある突起物は横転事故が起こった際の転覆を防ぐもので、石油製品の流出を抑える効果があります｡
◆ 1990年からフィンランドとオランダで導入され、北欧諸国やドイツなどのEU諸国にも広がっているエネルギー新税の総称です｡わが国でも温室効果ガスの排出抑制の主目的で、導入が議論されるようになってきています｡石油販売業界としては、他のエネルギー源と比較して、既存の石油課税が極めて高額･高率になっており、単純な増税では著しくユーザーの負担が増す､との観点から、単純な上乗せ課税には反対を表明しております｡
◆ 原油段階で石油石炭税（リットル2.04円）[ 別掲参照-組合員(37) ] が課税され、さらに以下のように製品別に二重､三重の課税がされています｡ガソリンならガソリン税（リットル53.8円）[ 別掲参照-組合員(32) ] と消費税[ 別掲参照-組合員(38) ] 。軽油なら軽油引取税（リットル32.1円）[ 別掲参照-組合員(35) ] と消費税。ジェット燃料油なら航空機燃料税（リットル26円）と消費税。LPガス（自動車用）なら石油ガス税（リットル9.8円）と消費税です。税収額は、国税収入の税目別で所得税、法人税、一般消費税に次いで第4位の巨額な規模ガソリン税の約3兆2,050億円を筆頭に、総額で約4兆9,000億円となっています。ガソリン税や軽油引取税は道路整備財源の目的税です。また、ガソリンを例に取ると、130円の小売価格に対して､税金の総額はリットル約61円が税金に達するばかりでなく､ガソリン税などの税金にまで消費税が課税されている実態があります｡その二重課税額はリットル2.8円に相当するもので、消費者の負担を一層、増大させる結果となっています｡
◆ 使途を道路整備に限定した税金の総称で､国の財源として 1.揮発油税（＝ガソリン税の一部、リットル48．6円、2006度予算＝2兆9,573億円） 2.自動車重量税（例＝トン6,300円、収入の8割が国、税収＝5,712億円） 3.石油ガス税（キログラム17．5円、収入の半分が国、税収＝143億円）、地方の財源として 1.軽油引取税（リットル32．1円、税収＝1兆620億円） 2.自動車取得税（取得価格の5％、税収＝4,742億円） 3.地方道路譲与税（＝ガソリン税の一部、リットル5．2円、税収＝3,098億円） 4.自動車重量譲与税（国の財源2.参照、税収＝3,685億円) 5.石油ガス譲与税（国の財源3.参照、税収＝280億円）があります。総額は国が3兆5,429億円、地方が2兆2,231億円の5兆7,660億円に達します。
◆ 税法の本則で規定されている税額に対し､時限的に課税標準額が変更されて課せられているもので､ガソリン税は本則税率がリットル28.7円であるのに対して53.8円の暫定税率が、軽油引取税は本則リットル15円が暫定32.1円と、それぞれ２倍前後の割高な暫定税率が適用されています。道路特定財源の暫定税率は､道路整備五ヵ年計画毎の必要見込み額によって定められているもので､適用期限は2007年度末までとなっております。
◆ 全石連では、その前身である団体「社団法人全国石油販売協会」の発足が1940年10月であったことに因んで、消費者、地域社会とともに「石油」についての理解を深めるため、2000年度から10月を「石油の日」月間と定め、47都道府県の石油組合（石商・石協）と連携して、一般消費者を対象にしたＰＲ活動を全国規模で展開しています。
◆ ガソリンや電力などのエネルギー商品の基となるわが国の一次エネルギーの供給構造は、石油が45％で、第一次石油危機当時の77％からかなり低下しましたが、ほぼ全量、海外からの輸入に頼っているのが実態です。このためわが国は海外の産油国で生産された原油を単に購入するだけでなく、日本の石油開発会社が開発自体に参加して原油を調達する、いわゆる「自主開発原油」の確保に取り組んできました。
2001年2月にわが国のアラビア石油（株）がサウジアラビアに持っていた原油採掘権が失効しましたが、このアラビア石油がこれまで採掘してきた原油が「自主開発原油」の代表といえます。現在、欧米先進国の原油の自主開発比率はアメリカ、イギリスが100％で、フランスが75％、ドイツが26％で、日本の場合は15％程度にすぎません。先進国の中で日本のエネルギー調達の構造は非常に脆弱であることを示しています。
◆ マイクロ（極小）という言葉どおりに、従来まで大規模工場などの発電機として使用されていたガスタービンを技術革新で小型化したものです。技術革新（軸受けをころがり軸から空気軸に変え、摩擦・磨耗の減少を図った）に成功したのは米国のＣａｐｓｔｏｎｅ社で、正式な定義はありませんが、100ＫＷ未満の高効率の発電をするガスタービンを、マイクロ・ガス・タービンと呼んでいます。
1.軽量コンパクト 2.ＮＯｘ、ＣＯ2など排出ガスが少なく環境特性がある 3.潤滑油・冷却水が不要でメンテナンスフリー 4.シンプルな構造 5.発電効率が25％以上（ちなみにガスタービンは15％程度）と高いなどの特徴があります。
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